日経平均株価とドル円（USD/JPY)、NYダウについて
個別株はいい感じの値動きだったからエントリーしたのに、為替やNYダウに足を引っ張られて利食いがオジャンになった・・・相場師なら1回くらいは体験した事があると思います。
本日の記事を読むと、取引しない方がよいタイミング、月足ベースの長期時間軸の方向性の占い方、与党中央銀行の姿勢が為替、指数、個別株へ与える影響が学べると思います。
別の記事でも書きましたが、日経平均株価はドル円（USD/JPY)やNYダウの影響を強く受けます。
特にUSD/JPYの影響は強いです。
やはり日本の実体経済は、対ドルとの為替が円高に振れるか、円安に振れるかで大きく動くのだと思います。
実体経済への円安効果の影響を織り込んでの指数や個別株の上昇だと思うのですが、それだけ為替の影響は大きいです。
また、日経平均株価はNYダウ平均の影響を強く受けます。ダウが強気だと、日経平均株価も強気になりやすいです。
為替に影響を与えるのは、FOMCと米国雇用統計です。FOMCは日本で言えば、中央銀行の公定歩合の発表のようなもので、相場が短期間に動きます。
また、FOMCと雇用統計発表時はローソク足が短期間に乱高下します。
FOMCや米国雇用統計は証券会社やFX業者の経済カレンダーに日程が書いてありますので、手帳などに書いておいて、FOMCと米国雇用統計の日はポジションをオールキャッシュにしておくほうが安全だと思います。
やはり、世界経済への強い影響を与えるのは為替のドル円だと思います。為替を予測しても仕方のないことですが、景気回復に前向きな政党が与党になるか、景気回復に後ろ向きな政党が与党になるか、中央銀行の姿勢はどうか、
こういう点は頭の片隅に入れておいて損はないと思います。
あくまで投機（トレード）であって、投資ではないですが、日本の中央銀行は、円高是正に後ろ向きな時期が長かったです。
日本の長期にわたる不景気は為替が実体経済に与える影響を甘く見た部分はあったと思います。
そこを改善しようとして、異次元緩和をしているアベノミクスですが、民主党時代は恐怖の円高でした。
あの頃は、みずほ銀行のPBRが0.23倍とかでした。（私もみずほ銀株は民主党時代に随分買いました）
ちょっと投機からずれて、投資になりますが、アメリカ大統領がオバマだった時期は、トランプほど景気回復に前向きではありませんでした。
アベノミクス開始 ⇒ 大統領選挙 までの間は、円安方面にイケイケでしたが、トランプが勝ってから、自国（アメリカ）の保護を優先し、オバマ時代ほど円安方向に進めてくれません。
トランプが勝ってから、為替（ドル円）は横ばいトレンドが多くなってきました。
結局、通貨市場は需給です。円とその他通貨の綱引きです。
今は円と米ドルが綱引きで接戦をやっているから横ばいトレンドが多くなっているわけです。
中央銀行の姿勢や与党の姿勢を研究したところで、利食いの役には立たないですが、為替を長期期間で考えると、中央銀行や与党の考えで、随分、自国通貨流通量に変化が生じると頭に入れておいてください。
マクロ経済学などを学ぶと、この辺の感覚が何となくわかると思うのですが、経済とは貨幣的現象です。
為替相場が長期的に上方向なのか、下方向なのかは、与党と中央銀行総裁の考えを見れば、なんとなく占えます。
大体の事を言うと
日本）自民党：景気回復に前向き、相場を上に持っていきたがる 日本銀行：今の総裁は相場を上に持っていきたがる
米国）共和党：景気回復に前向き、相場を上に持っていきたがる 米国民主党：景気回復への姿勢は共和党ほどではない FRB（アメリカの中央銀行）：リーマンショック以降の議長は貨幣（米ドル）を市場に流通させることに前向き 最近は通貨量引き締めの姿勢
現状はこんな感じです。
為替は日経平均や個別株にモロに直結しますから、時間的・労力的な余裕があったら、政党や中央銀行の姿勢についても調べておくと良いと思います。
自国を通貨安に持っていきたい勢力が与党や中央銀行の総裁になるかで、相場の方向性が上か下か、大体の長期トレンドは見えます。（月足）
自国通貨が安くなる → 為替も株も上方向、こういう認識でほぼ間違っていないと思います。
ですので、個別株トレーダーも、USD/JPYや、日経平均株価、NYダウは定期的にウォッチする。FOMCや米国雇用統計の日付は手帳に書いておきましょう。日米の与党、中央銀行は自国通貨安に前向きかどうかも調査しておきましょう！
＜本日の結論！＞
・個別株はドル円や日経平均株価、NYダウの影響を強く受ける
・FOMCと米国雇用統計の発表日・発表時刻はUSD/JPYが乱高下する。日経平均先物等も影響は受けるため、そのタイミングはポジションを現金化しておいた方が安全。日程を手帳やカレンダーに書いておこう。先物の方はSQも。
・自国通貨を大量供給して通貨安にすると、株も為替も上方向に行きやすい（単純に綱引き）
・日米欧の与党・中央銀行が通貨安政策に前向きか否かは個別株トレーダーも調査しておこう。
